科目の名前 | 減価償却累計額 |
||||||||
科目の説明 | 減価償却累計額とは、毎期実施した減価償却費の合計額であり、貸借対照表への表示は次の方法のいづれも認められる。 (1) 減価償却累計額を表示する方法(間接控除方式) 建物、構築物、機械及び装置、船舶、車両及び運搬具、工具、器具及び備品又はその他の有形固定資産に対する減価償却累計額は、次の場合の外、当該各資産科目に対する控除科目として、減価償却累計額の科目をもって掲記しなければならない。ただし、これらの固定資産に対する控除科目として一括して掲記することを妨げない。 (2) 減価償却累計額を当該各資産の金額から直接控除し、控除残高を表示する方法(直接控除方式) 建物、構築物、機械及び装置、船舶、車両及び運搬具、工具、器具及び備品又はその他の有形固定資産に対する減価償却累計額は、当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該各資産の金額として表示することができる。この場合においては、当該減価償却累計額は、、当該各資産の資産科目別に、又は一括して注記しなければならない。 |
||||||||
表示される場所 | 固定資産 | ||||||||
計上時期 | 減価償却累計額を、計上したとき | ||||||||
注意点 |
直接控除方式を選択した場合には、減価償却累計額を当該資産の科目ごとに又は、一括して注記しなければなりません。 |
||||||||
税務上の 取り扱い |
特にありません。 |
||||||||
消費税の区分 | 消費税の対象外となります。 |
||||||||
その他 | |||||||||
仕訳例 |
|