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科目の名前

建物付属設備                         

科目の説明

建物と一体となって機能を発揮する付属設備のことです。

表示される場所 固定資産
計上時期 建物付属設備を取得したとき

注意点

注意点

残存耐用年数が1年以下となったものも流動資産とせず、固定資産で表示します。

税務上の
取り扱い

建物付属設備は、その形状・材質等により定められた耐用年数によって、減価償却をします。

建物として支出した金額のうちに、建物付属設備が含まれている場合は、建物と区分することによって、短い耐用年数で、かつ、定率法で減価償却することができます。

消費税の区分

原則は、課税仕入となりますが、建物付属設備の取得額に含めた登録免許税・不動産取得税・事業所税・借入金利息は対象外になります。

その他  
仕訳例
ボイラー設備の費用2,500,000円を小切手で支払った場合。
建物付属設備
¥2,500,000-
当座預金
¥2,500,000-

取得価格2,300,000円、簿価800,000円のガス設備を除却処分した場合。

減価償却累計額

¥1,500,000-

固定資産除却損

¥800,000-

建物付属設備

¥2,300,000-

 


決算において、建物付属設備の減価償却費400,000円を計上した場合。

(間接控除方式)

減価償却費

¥400,000-

減価償却累計額

¥400,000-